トランプ大統領・バンス副大統領とゼレンスキー大統領とのホワイトハウスでの会談が口論で物別れに終わったことは記憶に新しく、一日も早い平和の再構築を願う皆様は大変残念なことと思われたでしょう。日本のマスゴミは相変わらず印象操作に専念し、ジャイアンのトランプがのび太のゼレンスキーをいじめている構図でプロパガンダをしており、『日本は本当に危ない国になってしまっている。』と悲しくなるのは愁伯だけではないと思います。
そして、あの口論会談が打ち切られ解散となる際に、ゼレンスキー大統領が右手親指を立てて『Ｇｏｏｄ Ｊｏｂ』のポーズをとったことに違和感を持った皆さんもおられることと思います。
米国及び西欧からの巨大な援助金が継続的に送られているにも関わらず、ウクライナの前線にある旅団等は独自に兵士募集や兵器購入するための案内や募金の呼びかけを行って戦闘を続けており、首都キーフでさえロシアドローンに脅かされ（キーフにある有名なホテルに外国要人が宿泊する際はドローンの脅威が一時無くなるのだそうです。）、一般人は闇市のようなスーパーで少ない食料品を争うように購入しているというのに、その一方では、ウクライナへ送られたはずの兵器が中東のテロ組織により使用され、キーフの超富裕層向けの食料品店では世界中から集まってくる高級食材をそういった人々が高値で購入し、その子息等はしょう兵を免除されているというのです。加えて、『ウクライナの現場の人々は「しょう兵適齢人口の６００万人が逃亡していることも「是非に及ばず。」と容認している。』という現実は、もはや勝利の飽くなき追求よりも厭戦気運の方が勝ってきているということなのでしょう。一方、ウクライナ側が飽くまで勝利を追求するならば、米国やＮＡＴＯの参加を得るほかはなくそれはグローバル無国籍金融・リベラル勢力の思惑である第3次世界大戦となることが必至なのです。
だから、これを回避するためにも、ウクライナやロシアの現場の人々の命を救うためにも、「速やかな停戦が必要だ。」としてトランプ大統領は動いているのです。
トランプ大統領が提案するレアメタル等の資源共同開発は、トランプ大統領による搾取のように報道されますが、これも真意を不明にするプロパガンダであり、共同開発を行うために米国企業が現地に入ってくればロシアも手を出すことができなくなり、しかも、その開発を通じて生じた利益からウクライナの復興や米国への債務の返済に充てることができるというものなのです。この開発にはロシアも協力することができるため、米国との衝突回避という側面も加えて、プーチン大統領のロシアにとっても停戦の理由として利用できるものなのです。
しかるに、会談を物別れにさせて「Ｇｏｏｄ Ｊｏｂ」のポーズをとったということは、ゼレンスキー大領領の真意は、『停戦ではなく、経戦にあった。』ということを暴露してしまったということではないでしょうか。その証拠に、この物別れ会談の直後、ゼレンスキーはイギリスのスターマー首相と会い、支援の継続を取りつけました。その後、スターマー首相はフランスのマクロン大統領と停戦提案を持ち出し、停戦に向けたポーズをしました。陸上を除いて海・空を一時停戦にするという意味不明のものです。（陸上戦闘が一番悲惨だというのにどんな意味を持たせているのでしょう。）しかも、トランプ大統領との会談前、１月に、スターマー首相とゼレンスキー大統領は「１００年間にわたるパートナーシップ」にサインしており、その中に両国共同による資源開発があったということは、米国の１０分の１程度しか支援をしていないイギリスが米国から利益を奪われまいとしてゼレンスキー大統領にトランプ大統領との停戦のための協定調印を破談にさせたということではないでしょうか。「Ｇｏｏｄ Ｊｏｂ」のサインはＴＶを通してスターマー首相に対して見せたものだとしたら納得できます。つまり、ゼレンスキー大統領もグローバル無国籍金融資本・リベラル勢力の手先だということなのです。
トランプ大統領は、ゼレンスキー大統領のことを「独裁者」と呼ぶことがありますが、これもあながち間違ってはいないのです。とういのも、彼は戦時下にあるとして昨年の大統領選挙を中止して大統領を続けており、反対派の政治家を次々と排除するとともに、マスコミを、自分を好意的に報道するものばかりにしてしまいました。まるで、グローバル無国籍金融資本・リベラル勢力に操作されているフランクリン・ルーズベルトからジョー・バイデンまでのアメリカや戦後から今日までの日本政府のようです。
このように言い続けていると「何故、トランプ大統領は侵攻を始めたプーチン大統領側に立つのか？」という懸念がわいてきていると思われるので、ここでもう一度、ざっくりウクライナについて振り返ってみたいと思います。
もともと、かつてのウクライナには、ドニエプル川西岸地域の西・中ウクライナにローマ正教の欧州人が、東岸地域の東ウクライナにはロシア正教のロシア人がそれぞれ多く住んでいました。それらの地域と人々が、ユダヤ人であるマルクスの教義を基に、ユダヤ人レーニンとユダヤ人ロッキーに先導されたロシア革命により成立したソビエト社会主義共和国連邦によりウクライナという一つの国に纏められてしまいました。まさに、将来への禍根・火種を植え付けられたのです。その後、時代を経て、１９９１年にソビエトがソビエト連邦最高会議による連邦解散宣言に基づきロシアと周辺諸国に分裂した際に禍根・火種を抱えたままウクライナも独立しました。この際に、ウクライナに配置されていた核兵器はロシアに再配置されることになりましたが、西側諸国とロシアの間で「西と東の境界をロシア側に近づけない。」との口だけコミットメントがなされたのです。その後、所謂カラー革命が盛んとなり、嘗ての東側諸国が民主化を掲げて西側寄りの政権を作って行き、ウクライナでも２００４年のオレンジ革命及び２０１４年のユーロ・マイダン革命により、西側寄りの政権が樹立されました。この間に、西と東の境界はポーランドとウクライナとの間まで東進したのです。しかも、２０１４年の革命は米国のグローバル無国籍金融資本勢力が陰で操っていたことから、クリミヤ地方やドンバス地方では親露派による抗議活動が活発になりこれに対する親欧米ウクライナ政府による弾圧が激化したため、ロシアはついに同胞の安全とロシアの安全保障を確保するため、クリミア地方を迅速奪還するとともにドンバス地方のロシア系住民の支援を開始したのです。これらの危険な状況を停止するため、２０１４年９月にウクライナ、ロシア、ドネツク人民共和国、ドンバス人民共和国、ルガンスク人民共和国によるドンバス地域における戦闘の停止につての合意文書（所謂「ミンスク合意」）が調印されましたが、この合意はウクライナが強くなるための時間稼ぎであることが明らかになり、案の定、力をつけたウクライナ政府はその後ドンバス地方の住民を弾圧し続け、死者が１４０００人を超える事態となりました。そして、ついに２０２２年２月ロシアはウクライナへの特別軍事作戦を開始し、プーチン大統領は２４日午前５時、国営メディアを通じて緊急演説を行い、ウクライナ東部にある二つの共和国「ドネツク人民共和国」と「ルハンスク人民共和国」の要請に応え、「友好協力相互援助条約」を履行するため、「特別軍事作戦」の実施を決定した旨を発表したのです。このように、西側の脅威から同胞の救出しロシアの安全を守るという理由は一貫しておりぶれていないのです。そして、西側の脅威を引き起こすものはグローバル無国籍金融資本勢力であることを知っているため様々な機会にそれを仄めかす演説をおこなっているのです。
ウクライナ侵攻を始めたことに対するプーチン大統領への否定的な感情は否定できませんが、他方ではプーチン大統領にも大義があることがわかるような気がします。
一方、トランプ大統領はこれらを承知しているのでしょうかという懸念があるでしょうが、当然知っています。何故なら、トランプ大統領は嘗てから「狂ったバイデンとＤＳがウクライナの紛争を始めさせた。」と発言しているからです。そして、彼が掲げた肖像画は、グローバル無国籍金融資本勢力が創設しようとした第２中央銀行の設立を阻止した第７代アンドリュー・ジャクソン大統領だからです。
トランプ大統領もプーチン大統領も、先日皆様に紹介した『世界革命行動計画25箇ヵ条』の『２条：政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。そうすれば有権者は１つの思想のために自らの力、特権を手放すことになり、その放棄された力、特権をかき集めて手中に収めればいい。』、『11条：自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。』や、『イルミナティの綱領5ヵ条 』『③愛国心と民族意識の根絶』も、更に『アルバート・パイクからジュゼッペ・ マッツィーニに宛てた書簡』にある『第1次世界大戦は、ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェントの直接の管理下に置くために仕組まれることになる。そして、ロシアはイルミナティの目的を世界に促進させるための “お化け役” として利用されるだろう。第2次世界大戦は、『ドイツの国家主義者』と『政治的シオニスト』の間の圧倒的な 意見の相違の操作の上に実現されることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに『イスラエル国家』の建設がなされるべきである。第3次世界大戦は、シオニストとアラブ人との間に、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである。世界的な紛争の拡大が計画されている……」も当然承知しているのです。
だから、トランプ大統領もプーチン大統領もＤＳや共産主義は大嫌いなのです。そして、「中東が沈静化した後の第3次世界大戦への発火点として、グローバル無国籍金融資本・リベラル勢力はＣＨＩＮＡ共産党を利用する。」ことを見抜いているのです。だから、トランプ大統領は、一刻も早くＣＨＩＮＡを包囲して発火しない態勢を作りたいのです。だから、中東やウクライナでの紛争も早く鎮火させたいのです。
そして、世界からＤＳを排除したいのです。だから、矢継ぎ早に様々な政策を実行しているのです。ゼレンスキー大統領の翻意も期待したいものですね。
本当に日本のマスゴミは有害ですね。そして、ＤＳ（日銀や財務省も含まれる。）やＣＨＩＮＡに篭絡された政治家を選ぶ国民は一日も早く目を醒まして欲しいものです。
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