最近の我国オールドメディアからは、御承知のとおり、トランプ関税に伴うものとされる株安を端緒として、トランプ大統領やイーロン・マスク氏に対する否定的イメージの拡散報道しか見聞きできませんよね。彼らの暴走により、株価が暴落し、経済が低迷し、生活が苦しくなるといったことを主張する論調や欧米で行われている反トランプデモの報道しかなされていませんよね。日本のオールドメディアも欧米のグローバル無国籍金融資本勢力の傘下にあるグローバルメディア同様、その傘下にある確信犯であることの証左でしょう。
トランプ大統領は、ＣＨＩＮＡとの貿易収支不均衡を是正したいのです。これまで良心的に米国が成長を助けて来たＣＨＩＮＡが豊かになり、恩を忘れて米国の仇なす強大国になったことを許したくないのです。こともあろうに経済戦やサイバー戦に加えてフェンタニルによる麻薬戦争を仕掛けているマフィアのような国からこれ以上アメリカ国民の富を収奪されたくないのです。勿論、グローバル無国籍金融資本勢力に支配されている欧州の国々からの収奪もこれ以上許したくはないでしょう。加えて米国内の労働者を守るために、今世界中に高関税を仕掛けているのです。ですが、このあとは、同盟国や友好国とは所謂ディールにより、双方にとって理解できる方向に処置を講じていこうとしているのだと思います。このことに我国のＩ墓政府が気付くのが遅すぎるのは、情けない限りです。
だから、米国のベッセント財務長官が訪日し、このことを伝えたのでしょう。本日４月７日の夜になってＩ墓総理がトランプ大統領と電話会談に漸く至ったことを見れば、トランプ大統領から安倍晋三が居た同盟国日本の動きの悪い現政府に救いの手を差し伸べているということなのでしょう。愁伯がこれまでも言及してきたように、我国がアメリカのエネルギーや防衛品等の輸入、そしてＡＧＩ等を始めとする産業開発やゴールデンドーム等による防衛態勢構築の共同開発への投資等の貿易収支を均衡化するような実効的な努力を行えばこの問題は解決するのです。そうすれば、日米の防衛力強化も追随してくるのです。
グローバル無国籍金融資本勢力は、世界中のマスコミを使ってトランプ大統領等の否定的イメージの拡散に努める傍ら、トランプ関税に伴う経済状況の低調を殊更強調して世界中の株価暴落を仕組んでいます。現在の株価の暴落は、彼らの空売りを切掛けに、彼らの思うように世界中の一般投資家がパニック売り等による株価の暴落に加担してくれている証左でしょう。（アメリカの株や信託投資をしている人はパニックにならずに年末には株価が戻ってくることを期待してみてはいかがでしょう！）これは、世界経済史の中で彼らが大儲けをしてきた常套手段です。しかも、彼らが気に食わない勢力を悪者に仕立てあげるという狡賢さです。
このような、統一された世界中の反トランプイメージ報道戦略の背後には、必ずと言って程、グローバル無国籍金融資本勢力にとって、知られたくない、知られては都合の悪い案件が起きているということを忘れてはならないでしょう。否、むしろ、それらに関心がいかないように、知られないようにするために、この世界的な報道戦略がとられているということなのでしょう。
それは、トランプ大統領やイーロン・マスク氏が矢継ぎ早に行っている政策の真実を知られたくないということなのでしょうね。その証拠に、やはり、オールドメデイアからは、その政策に対する否定的なイメージしか伝わりません。その政策が実行されたその目的、背景及び理由そしてそのためにおこなった具体的な施策については全く伝わってこないのです。「ＣＩＡやＦＢＩそしてＵＳＡＩＤ更に教育庁等が改革されたのは何故なのか、どういう人達が解雇されたのか。ロバート・ケネディー・Ｊｒ氏はどんな改革を行っているのかそれは何故なのか。公開されたジョン・Ｆ・ケネディ暗殺の公文書から何が分かるのか。エプスタイン文書からは何がわかるのか。」といったことは、全く報道されないのです。
穿った言い方をすれば、トランプ政府が発表している大統領命令の内容やその成果を国民の目に触れないようにオールドメディアが仕組んでいるということなのでしょう。それは、グローバル無国籍金融資本勢力の望むものだということです。
我国においても、「財務省前デモは何を要求しているのか、その理由や背景は何か。自国通貨建ての国債で国は破産しないし増税は必要ないというＭＭＴ理論は何故公に議論されないのか。外国勢力から政治資金を得ている議員を何故公にしないのか。経団連は何故消費税増税を主張するのか。」等の疑問に正しく応えている内容の報道は全くなされませんし、議論さえ起こりません。我国内にもグローバル無国籍金融資本勢力の一派が力を持っているということなのでしょうね。
最近、「シオンの議定書（四王天延孝）」という復刻本に目を通しています。読み進める度に、「こんなに悪辣な悪魔的な考えを実行できるのか。」という思いが強くなり気分が悪くなるため一度に沢山を読み進めることができないのですが、このような思想が今の時代もグローバル無国籍金融資本勢力の基調だとすれば、世界中で行われている不可思議な出来事も腑に落ちるような気がします。
もしそうだとして、今、我国の多くの勢力がそれに同調しているとしても、どうにかして、我国の無垢な子供たちにそのような腐敗しきった未来を与えてしまうことになってはならないと思いませんか。
美しい国體の日本を繋いでいかなければならないと思う人々が増えて行動することを願っています。まずは、自公連立政府の時代を終焉させましょうね。
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