本日7月13日(日本時間14日)米国ペンシルベニアのトランプ氏支持集会で同氏に対する暗殺未遂が発生したことは皆さん周知のことと思います。以前から言っていましたように愁伯が最も恐れていたことが起きてしまいましたが、不幸中の幸いでトランプ氏の命には別状はない様子なので胸を撫で下ろしたところです。
朝日放送だけは即座に対応して報道していましたが、そのコメントは、「トランプ氏が容認する銃社会について考えなければならない。」などという頓珍漢なものが多く、やはりグローバル無国籍勢力の影響下にあるマスコミであることの馬脚を現すものでした。
先日のトランプ氏vsバイデン氏ディベートでバイデン氏がアルツハイマー症状を隠せず、中道系のアンケート調査ではトランプ氏がバイデン氏のほぼ2倍の支持(グローバル無国籍勢力の影響下にあるマスコミはトランプ氏が1%優勢になっただけだと報道)を獲得したことから、民主党にとってバイデン氏擁立による選挙戦での勝利が困難となり、バイデン氏に対する大統領候補者からの撤退を要求する声が多発することになったにも関わらず、バイデン氏が大統領選挙候補者であり続けることを固辞していることが背景にあることは容易に理解できるはずにも関わらず、意図的に核心をうやむやにしようとする内容なのです。
そもそも、米国では19世紀初頭から21世紀初頭にかけて、大統領暗殺や未遂は多発しています。現職大統領としては、第16代エイブラハム・リンカーン、第20代ジェームス・ガーフィールド、第25代ウィリアム・マッキンリー、第25代ジョン・F・ケネディの4人が殺害され、暗殺未遂としては第26代セオドア・ルーズベルトと第40代ロナルド・レーガンが負傷しています。いずれも銃器を用いたものでした。米国は立憲民主制の国でありながら、しかも厳重な警備体制を配置するにも関わらず、米国のトップに対するこのような銃による暗殺が行われてきたということは、それらを実行できる強力な力をもった勢力が背景で暗躍しているということでしょう。(安倍元首相が暗殺されたことも無関係でないかもしれません。)今回は失敗したため、背景を隠すために犯人が当然のように消去されました。(だから、米国独立戦争から続く、「自分の自由と生命財産は自ら守る。そのために銃を持つ権利をもつ。」という主張が続いているのです。)情報戦や暗殺をコントールするCIAや犯罪捜査をコントロールするFBIをも凌駕できる、否、影響下に置いている勢力、それどころか、米国、否、世界の政府を影響下に置きコントロールしている勢力が存在しているということなのです。
トランプ候補は、これらから米国を取り戻そうと戦っているのです。ウクライナへの侵攻を止めないロシアのプーチン氏も、まんまとこれらの挑発に乗ったのかもしれませんが、侵攻の当初からこれらから自身とロシアを守ろうと戦っているのです。
これらのグローバル無国籍勢力は、今後は更に非人道的な方法をも用いてトランプ氏及びその支援者に対する選挙妨害活動を続け、それを克服したトランプ氏が大統領に再選された場合でもトランプ氏に対して上記のような大統領暗殺を企図し続けるのではないかと心配しています。
しかしながら、トランプ支持者たちは、今後も、より厳戒な警備体制をとって活動を続けるとともに背景に存在するグローバル勢力、ディープステイト、その手先のバイデン陣営、フェイクニュース等に対する批判を強めていくことでしょう。
トランプ氏は是非とも再選し、米国の良識である陸軍の協力を得て、その背景に存在する勢力を白日の下にさらして排除し、米国をグローバル無国籍勢力から解放するとともに世界中を覚醒させて欲しいものです。残念ながら、現在のところ我国が覚醒するためにもこれに頼るしかできないように思えます。
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