ウクライナ紛争におけるウクライナ軍の大規模反攻は西側諸国が期待したような著しい成果を出せない状況の中、中東ではハマスのミサイル・ロケット攻撃に始まる悲惨なイスラエル・ハマス紛争が再発してしまい、世界の注目が変化してしまいそうな世界情勢となりました。
マスコミの伝えることを見ていると民間人を巻き込む戦争の悲惨さが良く伝わってきます。愁伯も、とっても気の毒で残念な気持ちで苦しくなりますが、その一方ふと、『大東亜戦争末期の米国による日本の都市に対する無差別爆撃や２つの原爆の投下の無慈悲さや大悲惨さについては日本も世界のマスコミも殆ど触れて来なかったのに！』とやるせない気持ちも感じてしまいます。そして、『大東亜戦争では、我国の「自存自衛、防共、東亜の独立・共存共栄、人種差別の撤廃」という開戦大義が、大した開戦大義を持ってはいなかった米国の言う太平洋戦争において衆寡敵せず敗戦したため、GHQの東京裁判及びその占領政策下の閉ざされた言語空間とその後の歪められた言語空間の中で完全に無効化されてしまいしかも現在までそれを引きずらされているからなのだ。』ということをまたまた思い出されてしまいます。
話がずれるところでした。この詳しい話はまた別の機会に譲ることにします。
以前、無国籍（グローバル）金融資本勢力とそれと共同するリベラル勢力や共産主義勢力の影響を少々紹介しましたが、その続きとなります。
敵対する極を作ってそれらを対立・戦わせ、その漁夫の利を得ようとするこれらの勢力は、ウクライナ紛争で思うほどの利益を得られなかったのでしょう、次は中東において紛争を引き起こしました。国連の事務総長は、「ハマスにも非難されるだけではいそもそもの背景がある。」という趣旨のハマスを擁護しているともとれる発言をしました。アラブとイスラエルは１９９３年の「オスロ合意」とも呼ばれる「パレスチナ暫定自治合意」の後も平穏な状態を維持できなかったとは言え、ハマスは何故今イスラエルを攻撃したのか、使用した武器は何処からの支援を受けて整備したのかという疑問がすぐに湧くとおもいます。このことを少し拝察してみます。
攻撃の理由はイスラエルとサウジの国交正常化を妨げるためだと言われていますが、それを一番望んでいるのは誰かといえばサウジ王子と対立するバイデン大統領、紛争を望んでいるのは同じく原発利権のバイデンと、石油利権のロシアと一帯一路のＣＨＩＮＡということでしょう。また、それらが裏で、イラン経由で武器・弾薬やエネルギーをハマスに支援しているとしたらいかがでしょう。そして、紛争による国際市場の不安定化やタックスヘイブンの活用で利益を得るのは例の無国籍金融資本です。もしかしたら、バイデンもネタニヤフもフランクリンデラノルーズベルトと同じことをしているのかもしれません。このように考えると、疑問に対する答えを見出せますが、近代ではいつも同じような背景で戦争が起こされるのだなと嫌気がさします。無国籍金融資本勢力は、また、私たちが気付かない間に長い年月をかけてそれを実現しようと計画し実行してきたのでしょうね。
更に、恐ろしいのはハマス・イスラエル紛争が激化し、米国が理由を付けて米軍の大戦力を中東や地中海へ転用した時です。これは、愁伯が２０年以上前に考えていたＣＨＩＮＡの日本侵攻のシナリオに近似します。米軍には、２正面に展開し対応できる能力は既にありませんので、ウクライナに０．５、イスラエルに１．０の戦力を投入することになれば極東アジアには投入できる能力は０．５だけです。この米国の不在が、ＣＨＩＮＡの日台侵攻の誘因となるのです。今のＣＨＩＮＡ指導部は、台湾を併合するという歴史的偉業を達成するために日台へ侵攻してこれを達成するとともに指導部内の不協和音、不況に対する国民の不満等を払拭したいという意図を実現化できるという誘惑に囚われるのです。それもそんなに遠くはありません。習近平の３期中までに、２０２７年までに実現したいのです。
今は、米国の共和党等がサウジの軽率な行動や米国の戦時予算の増加を防いでくれているため、そして、ＣＨＩＮＡ自体が指導部内の大きな不協和音のため誘惑に乗ることができない状況なので今直ぐの侵攻は起きないと思料しますが、本当に真剣に日米台の共同防衛体制を早急に構築しなければならない時期なのです。既に遅いのですがしないよりはましでしょう。
やはり、私達の気付きと行動、特に若い人と女性の方々の意志と力が絶対に必要です。
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