皆さんご承知の通り、高市総理大臣、片山財務大臣、小野田経済安全保障大臣の三人の女性閣僚をはじめとする高市政府が、ビシバシと政策を断行してくださっています。誠に嬉しく、頼もしい限りですね。
男性の閣僚も女性大臣たちに牽引されるように、今は、歯切れのよい態度で対応してくれていますが、「Ｋ済大臣は覚醒した感がある！」などという安易な容認は注意が必要ですよ。
何故なら、Ｋ済大臣の選挙区が自衛隊の基地や駐屯地が多数存在する横須賀市があるために自衛官の心象を悪くしたくないという狙いもあるでしょうが、ＣＨＩＮＡへの反抗的対応は、所謂、グローバル勢力にとって、今は、都合がよいものだからなのです。今の習主席が率いるＣＨＩＮＡは、彼らにとって旨味が無いのです。つまり、利益が減少しているのです。仮に、江沢民一派がＣＨＩＮＡを率いることとなった場合は、嘗てのように彼らにとっての旨味が味わえるために、グローバル勢力の手先であるＤＳの指導に無自覚のまま従い協力するＫ済大臣は、反抗的な態度は一切取らなくなり、おもねる態度をとることになるでしょう。（習主席が失脚した後にＫ済大臣がどのような行動をとるようになるのか確認できることはとても楽しみですね。ＣＨＩＮＡは、今、瀕死の状態にあり習主席のカリスマ性が崩壊しつつあるため、近未来にＣＨＩＮＡが内部から崩壊して新しい体制が誕生することを予期しての思いです。）
そもそも、オールドメディアが頻繁に報道する理由は、そのようにＰＲしたいか、または世論をそのように誘導したいか、あるいは知られたくないことが同時に生起しておりそれに注意が向かないように隠蔽かミスリードをしたいからです。反対に、「今、世の中で起きているあのことが全然報道されていない。」と感じる場合は、それに触れられたくないか隠したい理由があるからです。本当に、今のマスコミは若い人から「マスゴミ！」と揶揄されるのが当然のつまらない組織です。皆さんは、もう、自分で、報道の裏に隠された真実の情報を見抜けるようになっていることでしょうが、オールドメディアに従順な世代の周囲の方々にも伝えてあげてくださいね。
さて、先日、国会で、立民のＯ議員が、高市総理に対し、「台湾有事は我国の存立危機事態なのか？」という内容の質問をくどくどと繰り返し、総理から『そうなると考えている！』という内容の発言を引き出しました。良識ある日本人からすれば『当然の発言だ！』と思われるものですが、この質問は、Ｏ議員がＣＨＩＮＡの意図に従って恣意的に狙いをもって実施したものなのです。
この質問に対する回答が、「存立危機事態にはならない。」となれば、バイデン元大統領が、「ロシアがウクライナに侵攻してもアメリカは軍を派遣しない。」と言ってロシアのウクライナ侵攻の背中を押したように、ＣＨＩＮＡに台湾へ侵攻する隙を与えることとなるのです。また、回答が「存立危機事態になる！」となれば、『ＣＨＩＮＡの内政干渉だ。』をいうあからさまのロジックを使って、ＣＨＩＮＡ国内の不満解消のために、反日のプロパガンダや行動を過剰に頻発するとともに我国の国際的孤立や経済的打撃をあたえる政策実行の口実を付与することになるのです。
しかしながら、皆さんご存知の通り、ＣＨＩＮＡ指導部の思惑は外れ、日本政府の堂々した態度がぶれずに一貫しているため、ＣＨＩＮＡ、ロシア、北朝鮮を除く世界中の政府は日本政府を支持しており、大阪領事の発言を発端とする日本への誹謗中傷や暴言も世界中から反対に揶揄され大喜利化されている状況です。また、日本への渡航制限は、迷惑を受けている地域の人々や憂国の日本人から大歓迎されています。そして、挙句の果て、我国がＣＨＩＮＡ国債7兆円分を売却することにより我国の経済的な憂慮を軽減する一方、世界中にＣＨＩＮＡの経済不安を拡散することとなり、世界中及び日本のＣＨＩＡＮ進出企業のデカップリングが加速することになりました。更に、ＣＨＩＮＡからの違法入国者及び違法資産の凍結処置が開始されています。正に、ＣＨＩＮＡは墓穴を掘った状況です。また水産品の輸入禁止を実施するそうですが、一時的には表面的にはできてもやがて民間レベルでは禁止が困難となり、国家自体がもはや実行力を有していないことを暴露してしまうでしょう。ＣＨＩＮＡの国民が堂々と共産党執行部を無視するようになるとＣＨＩＮＡ国内の易姓革命の開始の合図になるかもしれません。
そして、愛子様が初めて御一人でラオスを訪問されました。しっかりと日本皇室からラオスの人々に幸威を届けてくださり、両国の友好に大きく貢献してくださいました。有難うございました。
今、誇りに思える、日本の復活を牽引してくださっているのが、これらの女性の方々なのです。衷心より感謝いたしております。これらの方々を中心に日本人が心を合わせて、それぞれの持ち場で尽力し、地球遺産である日本の国體に光を取戻し、未来に繋いでいきましょう。
感謝と誇りをもって、青人草の一人として、気を引き締めて、また頑張りましょう。
追伸：やはり、消費税は、中間層に対する大手輸出企業のための『かつあげ税』なので、高市政府、お願いですから、参政党のさや議員が言うように、国民のために、一刻も早くこれを無くしてください。
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