最近、久々に興味深いニュースがありました。イエスズ会出身のグローバル無国籍リベラル勢力との繋がりが濃いフランシスコローマ教皇が逝去されたこと、そしてあのグローバル無国籍金融資本勢力の一員であるダボス会議主催者のシュワブが辞任したということです。しかしながら、また残念なことに、その勢力の後継者が就任するのでしょうね。非力さを痛感させられます。
一方、アメリカの中道的なアンケート機関ＤＥＩＬＹ ＭＡＩＬによると「トランプ大統領に対する支持率は依然好調の５４％である。」ということですが、日本のオールドメディアからは絶対にきこえて来ませんよね。真逆のアンケート結果しか伝えられません。
更に国内情勢関連では、反増税・反財務省の主張を肯定的に捉える報道は殆どなされないどころか、既にスタグフレーション（景気が悪い中でのインフレ）に突入している我国に対して（日本の財務省が手を廻しているのでしょうが）、「ＩＭＦやＯＥＣＤから消費税を２０％まで上げるべきだ。」と言われているという内容を伝えてくる始末です。（彼らは欧州に対しては減税を勧めているにも関わらず！）
また、トランプ大統領が、我国の輸出業者に還付金をもたらす消費税を苦々しく思っていることも全く報道されません。その最大の受益者は消費税増大を声高に主張する経団連に参加している巨大企業です。例えば、トヨタなどは既に６１０２億円の還付金を得ており、その分単価を控えることができアメリカでの競争力を発揮して、日米の貿易摩擦を大きくしているのです。米国内産業とその生産者の救済を掲げるトランプ大統領としては我慢できないことでしょう。早くから日本の自動車に対する関税を言及していた理由はここにあります。
トランプ大統領にとって、新しいキリスト教・唯心文明等ｖｓ無神・唯物文明というパラダイムの前者のリーダーとして米国が位置するためには、軍事的には勿論、経済的にも覇権を獲得し維持することが必要なのです。経済的覇権を獲得するためには、空洞化した国内生産力を復活・強化させ輸出力を増大させて貿易赤字の垂れ流しを終了させ６０年間も続いている貿易赤字から脱却することが必要だとトランプ大統領は考えているのです。
反トランプ勢力は高飛車なリベラル姿勢で「トランプ大統領は関税をかけて保護貿易に戻そうとしているだけだ。」という否定的なイメージの植え付けに御多忙な様子ですが、昔は、関税をかけて自国の産業を守ることは当然のことだったのですよ。
『関税自主権と領地裁判権をもたない国は植民地と同じ。』という残酷な現実を突きつけられた我国は、幕末に押し付けられたその不平等条約を撤廃させために日清～日露戦争で勝利することが必要でした。ところが、その後、生産力を強大にした西欧は、彼らの利益のために「グローバル」「自由貿易」などという耳障り良い言葉を用いて、独立国家が行使できる関税自主権を奪いました。しかしながら、これは、強大な産業力と軍事力を有する国が第一次産業国から原料を仕入れ自国の工場で生産し製品を第一次産業国に輸出して買い取らせるというまさに植民地政策の延長に過ぎないものでした。この間、グローバル無国籍勢力が利益する一方で、かつては生産力が大きかった国家にとっては不幸なことに、その生産拠点が労働力の安い国外に出ていき国内の生産力に空洞化が起きてしまったのです。
このループから脱出したいトランプ大統領は、高関税保護貿易政策で国内の生産力を再構築し強化させグローバル化という新植民地主義から離隔しようとしているのです。イーロン・マスク氏とともに現場のエンジニアを厚遇して優良な人材を集めて製造業を栄えさせ国を富ませようとしているのです。グローバル無国籍金融資本勢力の一員になることを有為な若者が目指すのは亡国の道なのです。トランプ大統領は関税自主権、そして三権分立を脅かしている司法裁判権をグローバル無国籍勢力の乗っ取りから取り戻し、米国しいては世界を救おうとしているのです。
そして、もう一つトランプ大統領が全く許容できないのが、唯物主義の権化ＣＨＩＮＡなのです。藤井厳喜氏や林健良氏が言われるように、「ＣＨＩＮＡでは、ユダヤが作った共産主義という唯物主義のはるか昔から、現世利益（快楽）主義の、人間までが自分にとって売買の対象物（人肉、臓器等）である、五感以外は信じない、全く神を信じない（一部のキリスト教徒はいますが）、人の苦しみを楽しむ（南京事件の陰惨な宣伝は、かつてＣＨＩＮＡＥＳＥが通州事件で日本人に対して行ったことをモチーフにしています。）、徹底的な唯物精神が蔓延し歴史的に根付いる。」のです。こういうＣＨＩＮＡが新しいキリスト教・唯心文明等ｖｓ無神・唯物文明というパラダイムの後者リーダーとして君臨しやがて世界を席巻することになれば、敬虔な文化的な人類は破滅するしかありません。だから、トランプ大統領は、『米国が前者のリーダーとなり、ＣＨＩＮＡが後者のリーダーになって人類を滅ぼすことから世界を守る。』ために全身全霊をもって諸政策を推進しているのです。
何度も言いますが、このような米国大領領は大東亜戦争以来初めてなのです。我国がやがて真の独立を果たし麗しい国體を繋いでいくためには、天皇陛下による御加護の元、トランプ陣営としてこの新パラダイム構築に貢献することが今最も必要なのです。
無知・確信犯のいずれにせよ、このベクトルと違った方向に我国を向かわせる為政者は一日も早く退いていただき、このベクトルに舵を切り全力を傾注する為政者に国政を任せなくてはなりません。一見妥当だと思われる全方位姿勢もＣＨＩＮＡの顔色を窺う誤魔化しなのです。
今度の参議院選挙では、候補者がどちらのベクトルを目指しているか見極めて国民の皆様が投票することが我国の将来にとって大変重要なのです。
国民の皆様に解りやすいように、選挙戦の争点にこれらを掲げて説明してくれる候補者と政党が現れてくれることを切望しますとともに大切な一票がそこに投じられることを真剣に期待しますよね。
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