最近、日本の大手マスコミや評論家が、「もしトラ」というキャッチコピーを盛んに使用して、『トランプ氏がもし次の選挙で大統領に再選されたら困ったことがこんなにたくさん起きる。』という暗示を世間に刷り込み、トランプ氏の再選を阻止しようと試みているようですが、確信犯かそうでないかに拘わらず無国籍グローバリスト勢力の片棒を担いでそれらを鉄面皮で報道していることを大変腹立たしく思いますよね。しかしながら、無意識にそれらを擦り込まされてしまっている人たちも残念ながら少なくないのでしょう。
米国の大手マスコミを通じて日本に入ってくるトランプ氏関連の報道は、「もしトラ」に加えて、裁判に何件起訴させられているとか、共和党はトランプ党になっているだとか、イメージダウンを意図しているものがほとんどです。しかしながら、イメージ操作報道の背景にある隠された真実を知ると、無国籍グローバリスト勢力の公然の悪辣さに驚愕してしまいます。
「ディールが得意なトランプは、防衛費増加を求めてＮＡＴＯの弱体化させ欧州に第３次大戦を誘発させたり、台湾を見捨てて中国の台湾侵攻を容認する。」等という呆れた内容で報道されたり、起訴に値しない内容や被害者のいない内容で起訴されたり、共和党全体が草の根保守に戻ろうとしている動きをトランプが暗躍しているように報道されたりしているのです。
因みに何故そのような訝しい起訴が行われるかというと、米国の検察官は選挙で選ばれるため、代議士と同じように、資金的に苦しい被選挙人は財政的に支援してくれる勢力の意図から離れた態度はとれないからです。というよりも、自分たちの利益の為に財政的に巨額の支援を行う無国籍グローバルエリート勢力の傀儡を買って出ているというわけです。
先の米国大統領選挙に先立ち、民主党側が無国籍グローバル勢力と共同して、郵便投票や開票システムを不法に操作して不正にバイデンを当選させた上、トランプ氏を議事堂不法侵入の首謀者として罪人のように批判しそれに大手マスコミや司法局やＦＢＩ等を同調させイメージ操作に加担させたのですが、今回の選挙戦では、草の根保守の人々（中心はＭＡＧＡ運動参加者）の他に、これらの絡繰りに気が付いた一般のアメリカ国民、特に無国籍グローバル勢力エリートに富が搾取されていることに反発する労働者達がトランプ氏の当選を心の底から願い声を大にして応援しているのです。彼らは、『トランプ氏が当選しなければ、もう米国は自由と民主主義の国ではなくなり、無国籍グローバルエリート勢力が支配する奴隷の平等に甘んじなくてはない恐ろしい世の中になる。』と心配しているのです。自由な言語空間であるＴｒｕｔｈＳｏｃｈｉａｌを見ればよく分かります。（英語ですがｔｒａｎｓｌａｔｅで即日本語に翻訳してくれますよ。）
だから、米国内は、恐ろしい国作りを画策する人々プラスこれに同乗する人々そしてこれに甘んじられる人々と、これらに気付いて反対する人々の対立で二分されているのです。是非とも、後者の人々がトランプ氏の暗殺に十分注意しながら勝利して欲しいものです。
米国内の気付いている人々が持つこの心配は、日本国民も同様に持たなければならないのですが、残念ながら、日本人はまだまだほんの一部を除いて気づいていませんし気付こうともしていません。日本のマスコミが無国籍グローバル勢力側なのでしかたのないことでしょう。ですが、無国籍グローバルエリート勢力の手先であるバイデンに同調している主体性のない現政権が、バイデン政権が続くことにより無作為に引き起こす日本の将来は同じような恐ろしい国になるということだということを憂慮すべきなのです。
かつて、トランプ氏は、プーチンに対し「ウクライナには手出しするな。手を出せばアメリカは介入する。」と言っていたのに、無国籍グローバルエリート勢力の手先がプーチンを焚きつけバイデンが「アメリカはウクライナには兵を送らない。」と言ったためプーチンはウクライナに侵攻しました。台湾に関しても、トランプ氏はかつて「台湾は守る。」「外交も行う。」と言っていましたが、また、もし、無国籍グローバルエリート勢力の手先が習近平を焚きつけバイデンが「アメリカは台湾には兵を送らない。」と言ったら、台湾と日本はウクライナの二の舞になるのではないでしょうか。
だから、次の米国大統領選挙では、厳しい監視の下で正しい選挙を行い、トランプ氏が大統領に再選されることが米国にとっても日本にとっても世界にとっても絶対に必要なのです。
ところで、最近、日本の株価が有史以来の高値を付けたと言われていますが、米国の平均株価はリーマンショック直後のそれの１５倍位になったのに比し日本は１．５倍にしかすぎないのですよ。１０倍の格差があるということです。日本の良さを忘れて、無国籍グローバル企業と同じように低賃金による生産コスト低減がもたらす利益の確保を重視して中国に投資し生産拠点を維持してきた結果、ハイブリッド以外には人々の需要に応えるための技術革新が出来ずに来てしまった上、情報保護の不適切からノウハウも資産も奪われてしまったことによるものでしょう。
それなのに我国の株価が高いということはやや疑問符です。円安と外資の中国離れに伴う日本への投資増大が大きな要因でしょう。だから、親ＮＩＳＡの活用は、これらを隠した無国籍グローバル勢力の手先詐欺師のような人々の口車に軽々に乗らないように十分注意し検討してくださいね。
一方では、台湾のＴＳＭＣが九州に工場を建設するとともに複数の分野で日本の若い人たちが技術革新的な内容の研究をしてくれていることも事実ですので、これらが実用化されるころの日本には大きな期待が持てますよね。
しかしながら、日本国内にも、ウイグル地区での不当低賃金労働力を用いた生産を続け、入社式で「グローバルを目指せ！グローバルになれ！」と連呼し、明らかに無国籍グローバル勢力の一員になることを宣言しているようなユニ●●という企業もあるようですから、日本にも同じように同勢力の一員になりたいと画策する企業がたくさん存在するかもしれませんね。労働者の幸福を搾取されないように、タックスヘイブンを利用して経営者の利益だけ巨大化させているのではないか注意する必要がありますね。
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