この表題のシリーズは続かないで欲しいものですが、世界や日本の情勢はなかなかそうさせてくれません。
日本のオールドメディア（「マスゴミ」）は、相変わらず、グローバル勢力のプロパンダ機関であるアメリカＴＶの報道内容をそのまま放送して、「武力を使って被差別者を弾圧する公私混同のキングだ。」などというレッテル張りに協力していますが、そのような真実を隠し歪める報道を続けていることに、そろそろ「日本人として恥ずかしい。」と何故思わないのか不思議でなりません。まあ、日本人から受信料を取り上げている公共放送でさえ、その使命を忘れて、グローバル・リベラル・反日のスタンスで報道を続けているのですから、民法放送なら猶更なのでしょうね。
このところウクライナ紛争が膠着し、イスラエルを取り囲むハマス・フーシ派・ヒスボラも牙を失くし、インド・パキスタンの紛争も沈静化したことから、いよいよトランプ大統領は国内の政治、経済、移民問題等に全力を傾けられるようになったと思っていたところ、６月から英国に蟠踞する勢力を中心に世界のグローバル無国籍・リベラル勢力が計画する第３次世界大戦への誘導がまた再開されています。
６月１日に英国の情報を基にウクライナがロシアの核爆弾も搭載できる長距離爆撃機を蜘蛛の巣作戦により爆破しました。これは、核兵器保有国が信頼醸成のため相互にその状況を確認できるようにバンカーに格納せずにエプロン上に駐機しているところを狙ったものです。攻撃を受けた側にすれば、信頼を裏切られた上に核兵器への攻撃を受けたのも同然なのですから、核による報復も選択肢なのです。ロシアがその核反撃を実行することを誘うドローン攻撃をグローバル勢力はゼレンスキーにさせたのです。しかし、プーチン大統領はその挑発に乗りませんでした。だから、今度はイスラエルのネタニヤフ首相に、アメリカとイランとの核同意交渉期限切れを言い訳に、６月１３日イランの核施設やエネルギー関連施設を攻撃させました。このため、次の日には、プーチン氏の両国首脳への電話による停戦の呼びかけにも関わらずイランのイスラエルに対する報復が起こりました。そして、トランプ大統領の関心が中東に向く間に、立場的に表面上はイスラエルを擁護しなければならないトランプ大統領（ルビオ国務長官は即座に「アメリカは関与していない。」と発信しました。）に対して、同氏の誕生日と陸軍２５０周年記念日が同日であることを利用して、６月１４日に米国内の社会主義解放党（ＰＳＩ）を中心とした「反トランプ暴動（No Kings Day）」（というよりも革命が適切）を彼らは起こさせました。６月６日のＬＡでの暴動はトランプ大統領６月１４日の革命の前哨戦だったのでしょう。６月１４日には、ガスマスクや投石用の石等いろんなものが都合よく準備されていましたから。（詳しいことは、藤井厳喜氏の「ワールド・フォーキャスト」をご覧くださいね。）
本当にグローバル無国籍・リベラル勢力は悪魔のようです。東欧やアラブでの所謂カラー革命、グリーンニューディール・カーボンニュートラル・ＳＤＧｓ、ＬＢＧＴＱ、ＤＥＩ、ＷＯＫＥ、そして今回の蜘蛛の巣作戦等と、人命を何とも思っていない世界を混乱と破滅に導く行動をどうして続けるのでしょうか。まさに３だけ「今だけ金だけ自分だけ」の輩とは言え、人としての感覚が全く欠如している悪魔の思考を持ち行動をとる彼らの真の姿にもうそろそろ人々は気付かなくてはなりません。
そして、更に、日本人として恐ろしいことは、アメリカをはじめ世界中の至るところで人々がこのことに気付き始めたというのに、「日本人がこれに殆ど気付いていない。」ということ、さらに言えば、「現日本政府はその悪魔的な思考と行動に同調している。」ということに気が付いていないということです。アメリカでは、報道されませんが、トランプ大統領が打ち出している「ＢＢＢ（ワンビッグビューティービル）」の支持は高く、既に、同国の経済状態もインフレも雇用状態も好転しており、このＢＢＢの発行で更に米国は潤うでしょう。だというのに、日本人の生命や財産を何とも思わない輩に現政府もマスゴミも占有されたままでいるため、日本人が覚醒できないままでいるということなのです。
今、ＳＮＳでは、Ｉ墓政府の愚行や無作為さを追求する国会での質疑や言論人の言説が溢れるようになりました。そして、これらのことを理解して、これからの日本を本当に心配する政党が出てきたことは喜ばしく心強い限りです。しかしながら、まだまだ勢力が大きくありません。彼らを応援して、かれらの勢力を大きくして、現政府を解体させ、マスゴミを改心させ、日本の向かう方向を正しく舵取りさせ、日本の消滅を止めなくてはなりません。今、日本が大変な時期なのです。加えて、日本は台湾と一緒にＣＨＩＮＡの脅威を取り除かなければならないのです。トランプ大統領とプーチン大統領が表面化で同調している間しか時間は残されていないのです。
ですから、やっぱり、必ず、周囲の人を誘って、選挙に出かけ投票しましょう。
追伸
彼らの新日本国憲法構想草案の中に国会議員の罷免に関する条項を入れて欲しいものです。
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