日本のオールドメディア（マスゴミ？）は相変わらず、反トランププロパガンダ一辺倒ですが、最近特に気になったのは、あのＩ墓総理がトランプ氏と会見した際の発言や態様を肯定的に持ち上げていたことです。ＳＮＳやYouTubeや有料配信サービスでは否定的に捉える正しい情報が流れていますが、一般の人々には誤った情報しか伝わらないでしょう。
顕著な例が、記者会見の終盤で、日本は関税を課された場合報復するのかと日米関係絡みの質問をされた際、『I墓首相は、「仮定の質問にはお答えしかねます、というのが、日本のだいたいの、定番の国会答弁でございます。」と巧みに切り返し、その返答にトランプ大統領は大喜びして会見自体を打ち切った。』という内容の報道です。真相を言えば、『トランプ大統領はＩ墓総理の答弁に呆れて、イヤホンを外して会見場を出て行った。』というものです。まるで、『トランプ氏は「俺が就任した御蔭でＣＨＩＮＡの日台侵攻は立ち消えたのだぞ！」、「なのに、その態度か！晋三、やはりお前じゃなきゃだめだ！」』という気持ちだったのだと思います。「Ｉ墓首相はバイデンよりも酷い。」と嘆く日本在住のアメリカ人教授も居られるほどです。
アメリカもロシアも親グローバル勢力を退治して、常識ある世界に戻そうとしているのに日本はまるで逆行しているようです。（グローバル勢力の怖さを知るには、ダニエル・エスチューリン氏の「ビルダーバーグ倶楽部」や「世界を牛耳る洗脳機関タビィストック研究所」を読むことをお薦めします。）グローバル勢力の活躍の場がアメリカからＥＵと日本そして中国に移っているような、否、アメリカという活躍の場が喪失したためこれらの地域での活動がより活発になってきたということなのでしょう。
その証左として、相変わらずのマオールドメディア（マスゴミ？）のプロパガンダ報道に加えて、明らかにおかしいと思われる行動をする日中友好議員連盟の媚中政治家（Ｉわやが現在特に有名）や日中経済協会等の日中友好を標榜する団体等が少しも良心の呵責を感じることなく公然とＣＨＩＮＡを利する政策や行動を続けていることが挙げられるでしょう。
ＣＨＩＮＡは、会社法や反スパイ防止法によりＣＨＩＮＡ国内に所在する外国企業や外国人に対する監視を強め、共産党の気持ちだけでそれらを拘束できる体制や、国家動員法や国家情報法により外国にいるＣＨＩＮＥＳＥに対する強制力を高め、いざという時に共産党の指示に従わせる体制を構築しているというのに、何故、日本はＣＨＩＮＥＳＥに対し我国への入国を容易にする体制を更に作らなければならないのでしょうか。アメリカはＣＨＩＮＥＳＥの入国を漸次制限しているというのに日本はこれと真反対です。
やはり、媚中政治家はその無能さというより確信犯としてグローバル勢力の手先であるディープステートやＣＨＩＮＡのために活動しているとしか説明ができません。加えて、増税肯定派でしかも国民の血税を使うという感覚をもたない人種です。
これらに敢然と反対してくださる高市氏や青山氏のような政治家も居られるのがいくらかの救いですが、私たちにもできることがあります。このような愛国心と正義感に裏付けられた政策を掲げて実行する草の根保守政治家を国会と政府に多数送り込み、反対に親グローバル・媚中の政治家をその政治の場から退場させることなのです。
トランプが率いる草の根保守アメリカは、常識を取り戻し、一部の超富裕層のためではなく大多数のアメリカ国民の生活を豊かにするために既に走り出しています。日本も同じように走り出して、世界悪を排除し、これからやってくる艱難辛苦を乗り越えて日本本来の国體を取り戻し、日本人を豊かにしなければならないのです。しかし、そのためには、今上天皇が祝の神事により明治天皇以来の現人神におなりになられたとはいえ、今の政府と国会では極めて困難でしょう。
皆さんが、今度の参議院選挙に関心を持ち、リベラル自民党員ではなく、増税の立憲民主党ではなく、国體の破壊を目論む社会党員や共産党員ではなく、媚中・親中の政治家でもない、草の根保守の政治家を選んで投票することが死活的に重要なのです。
「どこまで危険になってゆくのか？」の焦点は、日本に移ってきました。
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