今回は、グローバル無国籍金融資本勢力が我国に少なからずの影響を及ぼしていると思われる歴史的な事象を福地惇氏の講義を主体に紹介します。単に、その事実や文章内容を紹介するに留めてありますが、皆さんが何かを感じて、自分で考えてくださると幸甚です。
『世界革命行動計画25箇ヵ条』
（１７７３年に、ロスチャイルド家初代当主マイヤー・アムシェル・ロスチャイルド（１７４４～１８１２）が１２人の同志と策定した行動計画）
１条：人間を支配するには、暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。権力は力の中に存在している。
２条：政治権力を奪取するには「リベラリズム」を説くだけで十分である。そうすれば有権者は１つの思想のために自らの力、特権を手放すことになり、その放棄された力、特権をかき集めて手中に収めればいい。
３条：「金の力」はリベラルな支配者の権限を奪取した。「自由」が「信仰」に置き換えられても、大衆にはどのようにして自由を享受すればいいのかわからない。「自由」という思想を利用すれば「階級闘争」を生じさせることも可能だ。そして勝者は必ず「我々の資金」を必要とするだろうから、計画さえ成功すれば、既存政府が内敵に破壊されようが外敵に破壊されようが、それは重要問題ではない。
４条：道徳律によって支配を行なう支配者は、自ら攻撃にさらされてその地位を追われかねないので、 熟達した政治家とは言えない。最終目標に到達するために利用されるありとあらゆる手段を正当化できる。率直さや正直さといった国民としての立派な資質は政治に支障をきたすから、支配者となろうとする者は狡賢さ、欺瞞に訴えなければならない。
５条：我々の権利は力の中にある。私が見出している新たな権利とは、強者の権利によって攻撃する権利であり既存秩序、規律のすべてを粉砕し、既存のすべての制度を再構築する権利であり、リベラリズムの中で自発的に放棄された権限に対する権利を我々に委ねた人々の主権者となる権利である。
６条：我々の富の力は、いかなる狡賢さ、力によっても損なわれないような強さを獲得する時まで、表面化しないよう保たれなければならない。戦略計画の基本路線から逸れることは「何世紀にも及ぶ営為」を無にする危険性がある。
７条：群集心理を利用して大衆に対する支配権を獲得すべきだ。暴徒の力は無目的で、無意味で、論拠を持たないために、いかなる側の提案にも影響される。独裁支配者だけが暴徒を有効に支配できる。
８条：酒類、ドラッグ、退廃的道徳、あらゆる形態の悪徳を、代理人を通じて組織的に利用することで、諸国家の若者の道徳心を低下させなければならない。賄賂もペテンも裏切り行為も、それが我々の目的達成に役立つのであれば、続けられなければならない。
９条：そうすることで服従と主権を確保できるなら、何がなんでも躊躇うことなく財産を奪い取る権利が自分達にはある。平和的征服の道を進む我々の国家は、盲従を生じさせる「恐怖」を維持するための目的に適う方策で置き換える権利を有する。
10条：我々は「自由・平等・博愛」という言葉を大衆に教え込んだ最初の民族である。今日に至るまで、この言葉は愚かな人々によって繰り返されてきた。ゴイムは、賢者であると自称する者さえ、難解さゆえにこの言葉を理解できず、その言葉の意味とその相互関係の対立に気づくことさえない。これは我々の旗を掲げる軍隊を我々の指示と統制のもとに置く言葉である。「自由・平等・博愛」のための場など自然界に存在しない。ゴイムの自然 発生的で世襲的な貴族社会の廃墟の上に、我々は金による貴族社会をつくりあげた。それは我々の拠りどころ、すなわち富を参加資格とする貴族社会である。
11条：自ら戦争を誘発しながら、敵対するどちらの側にも領土の獲得が生じない和平会議を主導しなければならない。戦争は対立する双方の国家がさらに負債を抱え込み、我々の代理人の手中に落ちるよう主導されなければならない。
12条：財を活用して、我々の要求に素直に従い、我々のゲームの駒となって、正規の助言者として政府を陰で操ることを我々から任じられた学識と独創性を備えた人物にすぐ利用され得る候補者を選ばなければならない。助言者として我々が任じる人物は、全世界の出来事を支配するために、幼い頃から我々の考えに沿って育てられ、教育され、訓練された人物にすべきである。
13条：誹謗、中傷、偽の情報を流したことでどのような波紋が広がろうと、自らは姿を隠したまま、非難されることがないようにしなければならない。そして、プールした金を活用し、大衆への情報の出口すべてを支配すべきである。
14条：状況が悪化し、貧困と恐怖によって大衆が支配されたときには、常に代理人を表舞台に立たせ、秩序を回復すべきときが来れば、犠牲者は犯罪者や責任能力のない人々の犠牲となったと解釈されるよう、ことを進めなければならない。計算済みの恐怖支配が実現した時点で、犯罪者や精神異常者を処刑すれば、我々自身を抑圧された人々の救世主、労働者の擁護者として見せかけることができる。実際のところ、我々の関心は正反対で、減らすこと、すなわちゴイムを殺害することにある。
15条：我々の力を行使すれば、失業と飢えがつくりだされ、大衆にのしかかる。そうすれば、自然発生的貴族社会にかつて与えられた以上に確実な資本の支配力が生じる。代理人に暴徒を支配させることで、「暴徒」を利用して、行く手を阻むすべての人間を一掃することは可能である。
16条：フリーメイソンへの潜入については、自分たちの目的はその組織および秘密厳守のフリーメイソンから提供されるものはすべて利用することである。ブルー・フリーメイソン内部に自らの大東社を組織して破壊活動を実行しながら、博愛主義の名のもとで、自らの活動の真の意味を隠すことは可能である。大東社に参入するメンバーはすべて、勧誘活動のために、そしてゴイムの間に無神論的唯物主義を広めるために利用されなければならない。全世界を統治する我々の主権者が王座に就く日が来れば、この同じ手が彼らの行く手を遮る可能性のあるすべてのものを払いのけることだろう。
17条：代理人は仰々しい言い回し、大衆受けのするスローガンを生み出せるよう訓練されなければならない。大衆には惜しみなく約束しなければならないからである。約束された事と反対の事は、のちになれば常におこなえる。「自由」と「解放」という言葉を使えば、ゴイムを煽って愛国心を駆りたて、神の掟、自然の掟に逆らってでも戦うという気にさせることができる。我々が支配権を得たら、神の名そのものが生きとし生ける者の辞書から消し去ることになる。
18条：恐怖支配は、手っ取り早く大衆を服従させるもっとも安上がりな方法だ。
19条：政治・経済・財政の助言者の仮面をかぶった我々の代理人が国家的および国際的出来事の背後に潜む“秘密権力”の正体が暴かれるのではないかと心配することなく、我々の命令を実行できるよう、すべての戦争のあとには、秘密外交が主張されなければならない。秘密外交によって、我々の代理人が関わらないかぎり、諸国家は些細な個人的取り決めさえも結ぶことができないような支配権が確保されなければならない。
20条：最終目標である世界政府に到達するためには、大規模の独占、すなわちゴイムの中でも最も富ある者さえ我々に頼るほど、莫大な富の蓄積が必要とされるだろう。ここにお集まりの皆さんは、経済通でいらっしゃるから、こうして協力することの意味をあっさり計算されることと思います。
21条：ゴイムからその不動産、産業を奪うため、経済的な国家利益および投資に関する限り、重税と不当競争を組み合わせてゴイムの経済破綻を引き起こさなければならない。国際舞台においてゴイムが商売できないように仕向けることは可能である。つまりは原材料の巧みな支配、短時間労働および高賃金を求める組織的煽動運動の普及、競争者の助成によってそれは実現できる。賃金の増加で労働者が潤うことが決してないよう状況を管理しなければならない。
22条：最終的には、我々の運動に尽くす少数の金持ち、および我々の利益を守る警察と兵士と、プロレタリアートの大衆が残ればいい。ゴイムに殺し合いをさせるため、大々規模の武装増強が開始されなければならない。
2３条：世界単一政府のメンバーは独裁者によって任命され、科学者、経済学者、財政専門家、企業家、大金持ちの中から選出される。実質的には万事、数字（カネ？）で解決がつく。
24条：代理人はその誤りを我々が承知している理論、原則を教え込むことで、社会の若年層の精神を惑わせて腐敗させる目的で、あらゆる階級、あらゆるレベルの社会、政府に潜入しなければならない。
25条：国家法および国際法については、いずれも変えるべきではなく、歪曲して最初はその法を覆い隠し、やがては見えなくさせるような否定的解釈を行なうだけで、現状のまま利用しつつ、ゴイムの文明を破壊しなければならない。我々の究極の目的は法を調停で置き換えることである。我々に対してゴイムが武装蜂起するのではないかと、皆さんはお考えになるかもしれませんが、我々は西ヨーロッパにおいて、どのような強者さえ縮み上がるような恐怖の組織を持っています。危険に脅かされないうちに、こうした組織を諸国家の各都市に組織することにいたしましょう。
『イルミナティ』
（１７７６年５月1日にアダム・ヴァイスハウプト（１７４８～１８３０）（ドイツバイエルン州のインゴルシュタット大学の教授だった男）が、ユダヤ勢力トップのロスチャイルド家に命令された形で結成した秘密結社）
『イルミナティの綱領5ヵ条 』
①全ての既成政権の廃絶とイルミナティの統括する世界単一政府の樹立
②私有財産と遺産相続の撤廃
③愛国心と民族意識の根絶
④家族制度と結婚制度の撤廃と子供のコミューン教育の実現
⑤全ての宗教の撤廃
『アルバート・パイクからジュゼッペ・ マッツィーニに宛てた書簡』
（１８７１年の８月１５日の日付で、アルバート・パイク（１８０９～１８９１：北戦争時の南部連合の将軍、１８５０年にフリーメイソンの一員となる。リトルロックのフリーメイソンセントジョンズ・カレッジの設立に参加し、１８５１年のアーカンソー州大支部の結成に貢献した。１８５９年から１８８９年まで最高評議会「スコティッシュライト」の総司令官を務めた。）が、イタリアのフリーメイソンの同志でありイタリアの近代国家を作り出す英雄であると評価されているマッツィーニ宛に出した有名な書簡）
「第1次世界大戦は、ツァーリズムのロシアを破壊し、広大な地をイルミナティのエージェントの直接の管理下に置くために仕組まれることになる。そして、ロシアはイルミナティの目的を世界に促進させるための “お化け役” として利用されるだろう。第2次世界大戦は、『ドイツの国家主義者』と『政治的シオニスト』の間の圧倒的な 意見の相違の操作の上に実現されることになる。その結果、ロシアの影響領域の拡張と、パレスチナに『イスラエル国家』の建設がなされるべきである。第3次世界大戦は、シオニストとアラブ人との間に、イルミナティ・エージェントが引き起こす、意見の相違によって起こるべきである。世界的な紛争の拡大が計画されている……」「キリストの教会と無神論の破壊の後、ルシファーの宇宙的顕示により、真の光が迎えられる……」
『シオン長老の議定書』
（１８９７年８月２９日から３１日にかけてスイスのバーゼルで開かれた第1回シオニスト会議の席上で発表された「シオン２４人の長老」による決議文という体裁で記されているもの。人類の秩序と国家権力を破壊して、新しい世界権力を打ち立てることを目的として記された綱領計画であり彼らの総合作戦本と言って良いものだが、この作戦書が妙な機会にゴイムの世界に漏えいして、それに多くの人々が興味関心を引かれ注目を集め、１８９０年代から１９００年代にかけてロシア語版が出版されて以降、フランス語、ドイツ語、英語に翻訳され、欧州や米国で出版され世界に広まった。日本では安江仙弘陸軍大佐や、四王天延孝陸軍中将らがシベリア出兵時に入手したものを基に研究した。）
『シオンの議定書』「第三議定」のなかの「世界的な経済恐慌」の項目には、「我々がフランス革命を「大革命」と名付けたことを（中略）それはあの革命は我々の仕事であったからだ。」 と記されており、「第七議定」には、「東アジアの混乱」つまり、ロシア革命の前後はロシアや支那は非常に不安定な政治状況だったため、ロシアで共産革命が成立した時、それへの対抗措置として日本が出てきた場合にはどうするかということや、また、「日本は手なずけてあるから、こちら側として働かせる」ので、「各国が結束して我々に対して蜂起するならば、我々は米国、支那または日本の大砲を向けて応酬するであろう。」とも記されている。
『日支闘争計画』
（「国際政経学会」の重鎮の一人であった増田正雄さんの、月刊誌『猶太研究』の昭和１８年４月号・５月号の 2号に渡って連載された「今次大戦勃発の真因」という論文から『日支闘争計画』について紹介）
「これは、シベリア出兵時に入手されたものだが、１９１８年９月１７日（第1次世界大戦の終結前であったという驚愕の時期）にモスクワで開かれた秘密会議の席上で署名されたユダヤによる秘密の計画書（『最光明大会（ユダヤ語ではスエトレイシー。ユダヤとフリーメイソン、共産党の合同会議）の荘厳な会議に於いて、１５名の会員、国民委員会ソヴィエトの5委員、全聯盟共産党中央委員会の秘書役1名が署名し下付するものなり』として署名してあるもの）で、日本とシナ、つまり中国を戦争に導き、共に共産主義化してしまおうという恐るべき内容が書かれていた。」
「其の計画書、闘争計画の文章の冒頭には、「『１９１８年８月中旬、最光明大会はユダヤ世界最高会議より発せられた教書を受領した。此の教書は今後におけるヨーロッパ及びアジアの同時闘争の決定的計画を指示されてある。』」と記されており、本闘争計画は日本打倒を目的とする第2次世界大戦の計画書とも言うべきものであった。」
そして、「その内容には「シベリア及び蒙古を通じて、支那及び日本へ向けらるる打倒準備」つまり支那日本を葬り去るという作戦準備として、「シベリア及び蒙古を通じて支那及び日本へ向けらるる打倒準備は、ロシアに於ける我が地位を鞏固ならしむる事が成功し、支那及び日本の国民が革命的行動に準備され又他の国家特に米国が必ず干渉するであろう處の日支の武力衝突の為の相当な原因が作り出される以前に、我々の此の秘密が暴露されない様に非常に慎重にしなければならぬ。」と書かれている。」
また、「我等の二つの課題即ち支那と日本との破壊行為が実現せんか、他のアジア邦土及びブルジョワの最後の城砦たるアメリカに於いて我が自由の道が開かれるだろう。」「此の計画の遂行はヨーロッパ国民並びにアジア国民の間に並行して行われる行動である。ロシアの打倒は、ユダヤ最高会議の最終の目的ではなく、唯他の国家との秘密闘争の基地を建設する為の政治的手段に過ぎない。」「我等はロシアをコミンテルンの城砦とする。そして、全世界の驚倒するであろう處の社会的破壊的災害をロシアに惹起せしむるであろう。それは最極端の社会的原理に導く為である。」と書かれていた。
続いて、「支那に於ける我々の最も重要な課題は、支那の挙国一致の反日運動を起す事である。」「日支を泥沼に引きずり込む此の方針に基づいて我々は（特に日本の）プロレタリアート及び学生にも大いに働きかけねばならぬ。学生を自由思想家とし、其の根本原則をボルシェビズムに置きつつ理想的にあらゆる種類の社会主義の理論を摂取する様に仕向ける事が必要である。」と書かれていた。
『外交問題評議会』
（Council on Foreign Relations, 略称はCFR、米国のシンクタンクを含む超党派組織）
１９２１年に設立され、外交問題・世界情勢を分析・研究する非営利の会員制組織であり、アメリカの対外政策決定に対して著しい影響力を持つと言われている。超党派の組織であり、外交誌』『フォーリンアフェアーズ』の刊行などで知られる。本部所在地はＮＹ。会員はアメリカ政府関係者、公的機関、議会、国際金融機関、大企業、大学、コンサルティング・ファーム等に多数存在する。外交問題評議会の起源は、ロックフェラーが資金提供し、ウッドロー・ウィルソン大統領の外交ブレーンだったエドワード・マンデル・ハウス大佐が主宰した「インクワイアリー（The Inquiry、大調査）」グループ。同グループは１９１７年から１９１８年にかけてＷＷＩ後の戦後国際秩序を検討するため、国務省とは別個に招集された知識人グループであり、ウォルター・リップマンが参加したことでも知られる。）（ｆｒｏｍ ウィキペディア）
『オレンジ・プラン』（日本に勝利するための太平洋戦略）
日露戦争で日本が勝利した後の１９０６年ころから米軍内部で検討されていた戦略が、１９１９年に米陸海軍統合会議において原型として採用され、１９２４年に正式計画として採択されたもので、その後不断の数々の検討を加えられたのち１９４０年（大東亜戦争開始の１年前）には完成していたもの。
第１段階：日本は、守りの手薄な米国の前哨基地を攻略し、アジアの南部と西部の石油・重工業原料を確保する。米海軍は、母校に集結しているため日本の攻略を阻止することはできないが、艦隊を東太平洋に動員することは可能である。以後は日本の奇襲を受ける可能性こそあるものの、東太平洋の安全はおおむね確保される。
第２段階：米軍は、優秀な海上・航空戦力を先頭に立てて全力で西進する。激しい局地戦を経て日本支配下の中部太平洋の島々を攻略、海・空の前進基地を建設し、補給路を確保する。日本は損失を覚悟で部隊を繰り出して抵抗し、米軍に時間の浪費と艦隊の疲労を余儀なくさせつつ後退してゆくが、米国は次第に消耗戦に勝利を収めるようになる。２，３年の後、米国はフィリピンの基地を日本から奪回、海上封鎖を強めて日本の海上補給路を遮断する。日本が望む時と場所において艦隊同士の壮絶な砲撃戦が起こるが、米国の弩級選管が勝ちを制する。
第３段階：日本が島国であることが致命傷になるであろう。米軍は、アジア大陸の海岸線と並行して走る島々を攻略しながら北進し、経済戦争に向けて新基地を建設し日本の輸入路を完全に遮断する。以後、米国は空爆によって日本本土の生産施設と都市を破壊し、日本が講和を求めて来るまでそれを継続する。日本本土と中国大陸に展開する日本陸軍の存在は無視してよい。
このため、作戦プランとして、第一段階では、フィリピンに孤立した米兵がマニラ湾入り口の要塞において犠牲的な遅滞戦闘を敢行する。一方、真珠湾に集結した太平洋艦隊が日本の主力の攻撃を受ける恐れはないであろう。艦隊は、まず行動範囲中部太平洋の比較的有利な水域に限定し、日本の前進基地を突いて先頭の好機を窺う。また、地球上の他の海域からも日本船舶が締め出されよう。日本の通商を阻止する作戦が遠距離をついて西太平洋において展開される。約６か月後、米国は第二段階の攻撃を開始し、海と空からの援護の下、海兵の突撃部隊が日本統治下のミクロネシアの島々を攻略する。そして、マーシャル諸島、カロリン諸島、フィリピン南部に艦隊の前進基地を建設し、またマリアナ諸島を攻略して航空基地とする。某日某所での海上決戦に勝利を収めた後、米国は派遣軍を大幅に増強し、第三段階に進む。米国は、沖縄を占領し日本を完全に孤立させる。そして、封鎖及び空爆により降伏を余儀なくさせる。（ｆｒｏｍ 「オレンジ計画」エドワード・Ｓ・ミラー）
この他に、所謂国際連盟や国際連合も存在し、この後は、これまで度々愁伯も取り上げてきたＧＨＱの占領政策、日本国憲法と日米安全保障条約による日本の傀儡化、そして『ビルダーバーグ・クラブ』（１９５４年オランダのベルンハルト殿下の呼びかけによりビルダーバーグ・ホテルで結成され、１９８９年の草案文書には、「初期の会合は、大西洋両岸で指導的な立場にあった人々の懸念から生まれた。当時、西洋諸国は第二次世界大戦後の困難な状況下にあったが、両岸の重大問題への取り組みは、西欧州と北米との連携に欠けると思われていた。記録に残さない自由な討議会の定期開催は、複雑な利害関係と時代の趨勢に対する認識の強化と共有に寄与すると考えられた。」）が秘密裏に定着してからは、毎年１月から２月にかけてダボスで世界経済フォーラム、４月から５月にかけてビルダーバーグとＧ８、そして９月にはＩＭＦと世界銀行との年次合同総会が開催されるようになり、この合意が今日の世界的な経済コミュニケの基調となり、主要国の経済政策内容に反映されているのです。
恐ろしいことですが、我国は大東亜戦争に至るまでも、終戦後から今に至るまでも、これらの影響下にあると思えませんか？
トランプ大統領やマスク氏は既にこれら巨悪の支配に拒否の姿勢を示し戦いを開始しています。オールドメディアからは、両氏を貶める内容の報道しか見かけませんが、私たちも、真実を理解して、この戦いに参加し真の独立を果たさなければ、子孫に日本国を繋ぐことができません。まずは、巨悪の支配下にある、あるいは協力する政治家を政界から退かせ、良心的な国士を政界に送ることですよね。
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